WHOによる室内換気のロードマップ

2020年9月のトピックにおいてWHOからの情報としてお伝えしたように、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の主要な感染経路は、飛沫感染と接触感染と考えられています。しかしながら、エビデンスはまだ十分ではないのですが、換気の悪い閉鎖空間で飛沫核感染（空気感染）が生じた可能性がある事例がいくつか報告されており、予防的措置として適度に換気を行うことが推奨されています。

そこでWHOでは、COVID-19の状況下において、適度な室内換気を確保することや、そのための改善方法について、関連する専門家によるレビューを改めて行い、そのロードマップを2021年3月1日に公表しました。

室内換気は、COVID-19を含む呼吸器感染症の拡大を抑える包括的なパッケージの一部ではあるが、換気だけ（例え適切に実施されていても）では適切な保護レベルを提供するには不十分であり、マスク着用、手指消毒、身体的距離、咳エチケット、検査、接触者追跡、検疫、隔離、他の感染予防策がCOVID-19の二次感染を防止するには決定的に重要としたうえで、医療施設、非住居施設、住居施設における適正な室内換気量や空気浄化装置の使用および改善策に関するロードマップを公開しました。

各施設における換気条件については、WHOの医療施設に対する感染予防ガイドライン、欧州規格の換気基準等、以前からある換気条件をとりまとめたものとなっており、COVID-19専用の基準ではありません。しかしながら、COVID-19の流行下において、良質な換気を確保するために、建物のオーナーや管理者は、適切な状態で空調設備等が運用されているかをチェックするよう推奨しています。詳細は、以下のサイトから資料を入手することができます。

Roadmap to improve and ensure good indoor ventilation in the context of COVID-19
https://www.who.int/publications/i/item/9789240021280

建築物衛生管理に関する検討会

建築物衛生法（建築物における衛生的環境の確保に関する法律）は、特定建築物（延床面積3000平方メートル以上の興行場、百貨店、集会場、図書館、博物館、美術館、遊技場、店舗、事務所、旅館、延床面積8000平方メートル以上の学校）に適用される法律で、温度、相対湿度、二酸化炭素、一酸化炭素、浮遊粉じん、気流、ホルムアルデヒドに対して、空気環境の調整に係る建築物環境衛生管理基準が定められています。

この法律は、1970年に施行されて以来、特定建築物の維持管理関係者に広く浸透し、衛生規制として重要な役割を担っています。また、対象外施設の維持管理基準やガイドラインとしても広く参考とされ、活用されています。

2003年4月に改正がなされて以降、見直しが実施されておらず、この間、特定建築物を取り巻く状況は大きく変化し、建築物はより大規模化・高層化が進んだことに加え、建築衛生設備・機器に関するICT 技術が大きく進展し、さらに、国際機関では室内環境基準について新たなガイドライン等が開発されています。

これらの状況を踏まえ、標記の検討会を開催し、特定建築物の要件、国際基準等を踏まえた建築物環境衛生管理基準の見直し等、適切な建築物衛生管理に必要な事項について検討が開始されました。

以下の厚生労働省のホームページに概要が掲載されていますので、ご参考いただければ幸いです。
https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/kenchikubutsueiseikanri-kentoukai.html

ドイツの室内空気質ガイドライン－ベンゼンとベンゾチアゾール－

1）ベンゾチアゾール
ガイドライン１：15 μg/m3（暫定値）
主な排出源：加硫促進剤や酸化防止剤としてゴム製品に添加

2）ベンゼン
1.0 μg/m3（10万分の1の発がんリスク）
0.1 μg/m3（100万分の1の発がんリスク）
主な用途：一般溶剤、油脂、抽出剤、石油精製など

日本では環境省がベンゼンの大気環境基準として、1年平均値で3.0 μg/m3（10万分の1の発がんリスク）を定めています。

（参考）
ガイドライン２は健康影響ベース、ガイドライン１は予防のためのガイドラインです。ガイドライン２を越えていたならば、特に、長時間在住する感受性の高い居住者の健康に有害となる濃度と判断されるため、即座に濃度低減のための行動を起こすべきと定義されています。

ガイドライン１は、長期間曝露したとしても健康影響を引き起こす十分な科学的根拠がない値と考えられています。しかし、ガイドライン１を越えていると、健康上望ましくない平均的な曝露濃度よりも高くなるため、予防のために、ガイドライン１とガイドライン２の間の濃度である場合には行動する必要があると定義されています。

従って、ガイドライン１が、長期間曝露による健康影響を未然に防止するうえで目指していくべき室内空気質といえます。