news letter 「住まいと健康」を考える 東賢一

樹脂製の消費者製品から放散される揮発性化学物質

先週、米国のフィラデルフィアで国際室内空気質気候学会(ISIAQ)主催の国際学会「Indoor Air 2018」が開催され、出席してきました。

この国際学会は、室内空気に関する学術集会では最も権威のある学会で、近年は2年毎に世界各地を転々として開催されています。私は毎回研究発表のため出席しています。

この学会において、ドイツ連邦リスクアセスメント研究所が、消費者製品から放散される揮発性化学物質に関する研究結果を報告しました。特に、消費者製品の中でも、樹脂製品に着目した研究発表でした。

消費者製品とは、建築材料ではなく、室内に持ち込まれるさまざまな生活用品です。例えば、家具、クッション、玩具、日用品などがあります。

樹脂製品とは、プラスチック製の製品のことです。私たちの身の回りには、プラスチックス製の製品がたくさんあります。プラスチック製品は、化学原料を合成して製造されますので、さまざまな化学物質が含まれています。

今回の発表では、ポリウレタン(通称、ウレタン)、軟質塩化ビニル樹脂(通称、塩ビ樹脂)、ポリプロピレンを小形のチャンバーに入れて、そこから放散される化学物質を測定した結果が発表されました。

その結果、ポリウレタンと軟質塩化ビニル樹脂からは、多くの揮発性化学物質が検出されました。一方、ポリプロピレンからは、ほとんど揮発性化学物質が検出されませんでした。ポリプロピレンは、食品容器などにも使用されている半透明の樹脂です。

元来、樹脂製品は、安全性が高いと考えられていました。しかし、樹脂製品の中にも、刺激臭を感じる製品があると思います。そのような樹脂製品からは、微量ではありますが、多種類の揮発性化学物質が放散されていることが、今回の発表で明らかとなりました。

今回の発表では、放散される化学物質をもとに部屋の室内空気中濃度を算出した結果、健康リスクとしては、心配ないレベルでした。ただし、このような樹脂製品から放散される化学物質を、製品を近づけて吸入する、あるいは皮膚に接触して体内に侵入することで、どのような影響が生じるか、あるいは心配する必要がないかについては、さらに詳細な検討が必要です。私たちが曝露する経路は、室内空気中に放散されて希釈された部屋の空気の吸入だけではないからです。

これまでにあまり報告されたことがなく、とても興味深い研究報告でしたので、本トピックで紹介いたしました。今後さらに研究が行われていくと思いますので、機会があれば改めて紹介したいと思います。
 

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WHO大気汚染報告書

WHOの最新の報告書によると、大気汚染(主として微小粒子状物質:PM2.5)が世界的に拡大を続けており、肺がんや呼吸器疾患などで年間約700万人が死亡していると試算しています。世界の人口の約90%が汚染された大気の中で生活しており、深刻な状況にあると指摘しています。

2012年の推計値では、室内空気汚染で約430万人、大気汚染で約370万人と推計していました。今回の報告書では、2016年の推計値として、室内空気汚染で約380万人、大気汚染で約420万人と推計しています。

室内空気汚染による推計死亡数は減少しましたが、大気汚染による推計死亡数が増加し、合計すると2012年の推計死亡数とほぼ同数となっています。

WHO: News release: 9 out of 10 people worldwide breathe polluted air
http://www.who.int/airpollution/en/

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文部科学省学校環境衛生基準の改正

学校環境衛生基準の一部改正について(通知)
29文科初第1817号、平成30年4月2日
http://www.mext.go.jp/a_menu/kenko/hoken/1403737.htm

特に留意すべき項目は、温度の基準改正です。改正前と改正後を以下に示します。

(改正前)
検査基準:冬期10度以上、夏期30度以下であることが望ましい
但し、児童生徒等に生理的、心理的に負担をかけない最も学習に望ましい条件は、冬期で18~20℃、夏期で25~28℃程度である。最も望ましい:冬期18~20度、夏期25~28度

(改正後)
検査基準:冬期17度以上、夏期28度以下であることが望ましい

温度の基準は、1964年の基準策定から改正されたことがありませんでした。エアコンの普及が背景にあるようですが、夏期の気温は上昇してきており、熱中症を防止する観点からも、良い改正ではないかと思います。

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WHOによる工業用ナノ材料から労働者を保護するためのガイドライン

ナノ材料は、100ナノメートル(10のマイナス7乗メートル)未満の径(高さ、幅、長さのいずれか)を有する極めて小さい材料です。おおよそウイルスの大きさと同様です。このようなサイズの材料は、塗料、医薬品、電子材料の分野で使用されています。しかしながら、この小さなサイズが原因で、ヒトの体内に侵入すると、さまざまな健康障害を引き起こす可能性が懸念されています。

しかしながら、ヒトの対する体内への侵入経路や体内動態、生体影響については不明な点が多いのが現状です。いくつかの工業用ナノ材料で生体影響が調査されていますが、工業用ナノ材料が使用始めてからの歴史が浅く、ヒトの慢性影響については観察されていません。そこで、細胞や動物での実験結果から、ヒトに対してあてはまるかどうかを検討しなければなりません。

このような観点から、WHOでは、予防原則の基本理念が工業用ナノ材料に適用されました。そして、特に最も工業用ナノ材料に近いところにいるのが、工業用ナノ材料を取り扱う労働者であることから、WHOは労働者を保護するためのガイドラインを作成いたしました。

ご関心のある方は、ご参考いただければ幸いです。

工業用ナノ材料のリスクから労働者を保護するためのガイドライン
WHO guidelines on protecting workers from potential risks of manufactured nanomaterials
http://www.who.int/occupational_health/publications/manufactured-nanomaterials/en/

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WHOによる住宅の衛生害虫に関する改善指針

住宅の衛生害虫に関する改善指針
Keeping the vector out – Housing improvements for vector control and sustainable development
http://www.who.int/social_determinants/publications/keeping-the-vector-out/en/

デング熱、マラリア、シャーガス病、リーシュマニア症など、熱帯
地域でみられる衛生害虫が媒介する感染症について、住宅
との関係や対策が記載されています。ご関心のあるは、
ご参考いただければと思います。

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平成29年度生活衛生関係の厚生労働省報告

以下のサイトに厚生労働省が開催した平成29年度生活衛生関係技術担当者研修会の報告資料が公開されています。

平成29年度生活衛生関係技術担当者研修会(平成30年2月1日)
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/seikatsu-eisei/gijutukensyuukai/

1)建築物衛生の動向と課題
2)科学的エビデンスに基づく新シックハウス症候群に関する相談と対策マニュアル改訂新版
3)衛生動物に関する最近の動向
4)最近のレジオネラ症の発生動向と検査方法
5)2017年に広島県内で発生したレジオネラ症集団感染事案について
6)日帰り入浴施設におけるレジオネラ症集団発生事例
7)給水・給湯系におけるレジオネラ汚染の実態
8)温泉水に有効な消毒法の選定と実施例
9)各種配管洗浄の紹介と実施例

シックハウス症候群に関する相談マニュアル改訂新版について紹介されて
います。また、建築物衛生やレジオネラなど、近年の調査研究の結果が
紹介されていますので、ご関心のある方は、ご参考いただければと思います。

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カナダ保健省の室内空気質ガイドライン-アセトアルデヒド-

短期間曝露の指針値:1420 μg/m3(1時間値)
(喘息患者における気道の収縮反応に基づいて)

長期間曝露の指針値:280 μg/m3(24時間値)
(動物における鼻腔の嗅上皮の変性に基づいて)

Residential indoor air quality guideline: acetaldehyde
https://www.canada.ca/en/health-canada/services/publications/healthy-living/residential-indoor-air-quality-guideline-acetaldehyde.html

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ドイツの室内空気質ガイドライン-プロピレングリコール-

2018年1月のトピックでは、ドイツ連邦環境庁が2017年に公表したプロピレングリコールの室内空気質ガイドラインを紹介します。

ガイドライン1:600 μg/m3
ガイドライン2:60 μg/m3

プロピレングリコールは、建材では塗料や接着剤などの有機溶剤として使用されています。

(参考)
ガイドライン2は健康影響ベース、ガイドライン1は予防のためのガイドラインです。ガイドライン2を越えていたならば、特に、長時間在住する感受性の高い居住者の健康に有害となる濃度と判断されるため、即座に濃度低減のための行動を起こすべきと定義されています。

ガイドライン1は、長期間曝露したとしても健康影響を引き起こす十分な科学的根拠がない値と考えられています。しかし、ガイドライン1を越えていると、健康上望ましくない平均的な曝露濃度よりも高くなるため、予防のために、ガイドライン1とガイドライン2の間の濃度である場合には行動する必要があると定義されています。

従って、ガイドライン1が、長期間曝露による健康影響を未然に防止するうえで目指していくべき室内空気質といえます。

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送電線の電磁界による健康影響と国内外の対応―その3―

2017年12月のトピックをお送りします。今回のトピックは、前回に引き続き、送電線の電磁界曝露による健康影響防止に関する諸外国の対応について紹介します。予防的観点から対策を進めている諸外国として、前回はベルギーとフランスにおける対応状況を紹介しました。今回は、ドイツ、オランダ、イギリスの対応状況を紹介します。

1)ドイツ
ドイツでは法令で、1キロボルト以上の電圧を有する送電線施設の新設や改修時には、最先端技術を用いて電磁界曝露を最小限に抑えるよう定めています。高電圧の送電線を敷設する経路を計画する際には、住民が長期間滞在する建物の上を送電線が横切らないように計画されます。電磁界曝露の最小限化は、住民が一時的に滞在することを意図した場所を除き、住宅、病院、学校、保育施設、遊び場など、住民が長期間滞在する場所に適用されます。電磁界曝露の最小限化手段は、費用、機能性、環境負荷、福祉、労働安全性を考慮して検討されます。送電線の新設に関しては、住民が長期間滞在する場所では0.3μT(マイクロテスラ)以下にするなど、さらに厳しい措置が適用されている地域もあります。

2)オランダ
オランダでは、年平均で0.4μT(マイクロテスラ)を超える高圧送電線が敷設される地域では、小児が長期間電磁界に曝露する状況が生じないよう、国が地方自治体や電力会社に助言しています。この助言は高圧送電線だけに適用され、小児白血病との関係が疫学的に示されていない他の電磁界発生源には適用されません。

3)イギリス
イギリスでは、送電線による電磁界曝露を低減する位相整合の最適化など、低コスト対策の実行が推奨されています。また、イギリス政府は、住宅と送電線の間に立入禁止区域を設置することで、電磁界曝露をさらに低減するよう検討していますが、まだ実行計画はない状況となっています。
 

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送電線の電磁界による健康影響と国内外の対応―その2―

送電線周辺に居住する小児で白血病のリスクが上昇する可能性が示唆されていますが、十分な確証が得られていない状況です。但し、欧州のいくつかの国では予防的観点から対策を行っています。今回は、ベルギーとフランスにおける対応を紹介します。

1)ベルギー
ベルギーは、ブリュッセル首都圏地域、フランデレン地域、ワロン地域の3地域で構成されています。電磁界対策は、それぞれの地域毎に対応が異なります。

(1)フランデレン地域
ベルギーの国土の北半分を占めるフランデレン地域は、送電線を新設する際は、学校、保育所の上空に送電線を敷設することを避けること、住宅の上空に施設することは最小限に抑えるよう勧告しています。

学校と保育所を新築する際には、年平均で0.4μT(マイクロテスラ)を超える電磁界の場所には新築しないこと、また、室内環境に関する法令では、住宅や公共建築物を含めて10μT未満の低周波電磁界曝露に抑えることが必要とされ、0.2μTの実現に向けて努力するよう助言しています。

(2)ブリュッセル首都圏地域
15歳以下の小児が滞在する可能性のある場所の近辺に変圧器を新設する場合の電磁界曝露の環境基準として、24時間平均で0.4μT未満と定めています。

(3)ワロン地域
電力設備の電磁界曝露に関する予防的措置は定められていません。

2)フランス
フランスでは、小児の電磁界曝露が1.0μTを超える送電線、送電ケーブル、変圧器、母線の近辺に病院、産科病棟、保育施設を新築することはできる限り避けるよう各県に助言しています。

法的根拠はありませんが、送電系統の新設計画において、上述のようなセンシティブな場所の近辺にはできる限り電力設備を新設しないよう、電力会社が努力しています。

次回は、ドイツとオランダの対応について紹介します。
 

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