news letter 「住まいと健康」を考える 東賢一

ドイツ連邦環境庁によるホルムアルデヒドの室内空気質ガイドライン

ドイツでは、1977年に0.1 ppm(0.12 mg/m3)の室内空気質ガイドラインを公表しました。これは世界で最初のホルムアルデヒドの室内空気質ガイドラインです。その後、2004年に国際がん研究機関(IARC)がホルムアルデヒドをグループ1(ヒトに対する発がん物質)と評価したのを受けて、2006年に再評価を実施しましたが、0.1 ppm(0.12 mg/m3)を維持しました。

そして今般、2016年の再評価の結果、30分間平均値で0.1 mg/m3のガイドラインを公表しました。このガイドラインは、感覚刺激に基づくものです。またこのガイドラインは、1日のうちの天井値であって、1日のいかなる時間帯でも30分間平均値で0.1 mg/m3を超えないこととしています。

ドイツではさらに発がん性に関する評価も実施し、発がん性については、非喫煙者が0.1 mg/m3に80年間曝露した際の発がんリスクを1千万分の3と判断しました。日本では、生涯曝露の発がんリスクが10万分の1以下になるよう環境基準を設定します。従って、0.1 mg/m3で1千万分の3ということは、感覚刺 激のガイドライン0.1 mg/m3を守っていれば、発がんを防止できることになります。

実は、今回改訂したホルムアルデヒドの室内空気質ガイドラインは、世界保健機関(WHO)が2010年に公表したホルムアルデヒドの室内空気質ガイドラインと同じです。WHOのガイドラインを受けて、同じ内容に改訂したようです。

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米国環境保護庁による多世帯住居の室内空気質ガイドライン

米国環境保護庁による多世帯住居の室内空気質ガイドラインでは、室内の汚染物質対策のみならず、省エネルギーとの両立についても指針が示されています。また、建築中における室内空気汚染防止、住居の安全性確保、施工者の訓練や居住者の教育についても指針が示されています。主な項目を以下に示します。

・湿気制御とカビ
・アスベスト
・鉛
・ポリ塩化ビフェニル
・ラドン
・建材からの放散物質
・地下室汚染
・オゾンの室内発生源
・固形燃料からの燃焼生成物
・受動喫煙
・ガレージの空気汚染物質
・殺虫剤
・エアコン類
・不快臭の防止
・機械換気システム
・自然換気システム
・住居の安全性
・建築中の室内空気汚染防止
・施工者の訓練
・居住者の教育

本ガイドラインは、以下のサイトからダウンロード可能です。

Energy Savings Plus Health IAQ Guidelines for Multifamily Building Upgrades
https://www.epa.gov/indoor-air-quality-iaq/indoor-air-quality-guidelines-multifamily-building-upgrades-printable-file

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WHO健康開発総合研究センターとの共同研究ワーキンググループ

WHO健康開発総合研究センターは、今年の9月(11日、12日)にG7神戸保健大臣会合が開催されるこの機会に、関西公立私立医科大学・医学部連合との共同研究を開始することで、健康長寿社会の実現に向けて、世界へ貢献していきたいと考えています。

そのため、京都府立医科大学、関西医科大学、奈良県立医科大学、大阪市立大学、和歌山県立医科大学、大阪医科大学、兵庫医科大学、近畿大学(関西公立私立医科大学・医学部連合)とWHO健康開発総合研究センターは、保健医療問題や保健医療政策に共同で取り組むためのワーキンググループを発足します。ここでの研究分野は、以下の4分野となっています。

1)高齢社会における高性能住居、健康まちづくり
2)高齢社会におけるアシスティブテクノロジー
3)高齢社会における食育、オーラルケア
4)高齢社会におけるビッグデータの活用

本ワーキンググループの発足に関しては、平成28年9月5日(月)午後3時から京都府立医科大学で共同記者会見が実施されます。

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WHO報告書:都市部の健康に関するグローバル・レポート

世界保健機関(WHO)が国連人間居住計画(UN-HABITAT)と共同で今年発表した「都市部の健康に関するグローバル・レポート」を紹介します。この報告書の構成は以下のようになっています。

第1節 より健康な都市へのビジョン
1)持続可能な開発に向けた健康格差の縮小
2)都市でのユニバーサル・ヘルス・カバレッジの推進
3)感染性疾患に打ち勝つための都市の利点の活用
4)非感染性疾患:都市部において新たに蔓延する疾病の克服
5)21世紀型の栄養不良への取り組み
第2節 人々のための都市計画
6)すべての人に安全な水と衛生環境を提供する
7)より健康で、持続可能な都市設計
8)都市における移動手段の転換
9)住まいにおける健康改善
10)都市の安全を確かなものに
第3節 都市の行政:健康の公平性に向けて全体が連携した取り組みを

主要な論点は、都市における健康とその格差に複雑な課題があることです。ただ、都市において健康を増進するには、保健制度の強化だけでなく、都市環境の改善が重要だと指摘しています。

第2節-9「住まいにおける健康改善」の章は、皆さまにも関心の高いところかと思います。ここでは、(1)良質な住宅の不足問題、(2)既築住宅の適切な改善、(3)固形燃料の燃焼による室内空気汚染問題、(4)適切な費用対効果が得られる住宅開発、などについて解説がなされています。

WHOの報告書は、以下のサイトで入手可能です。日本語の要約(エグゼクティブ・サマリー)もあります。

Global Report on Urban Health: equitable healthier cities for sustainable development
http://www.who.int/kobe_centre/measuring/urban-global-report/ja/

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化学物質による公衆衛生への影響

この報告書では、2012年に世界中で130万人の生命と4300万の障害調整生命年(DALY: disability-adjusted life-years)が一部の化学物質への曝露によって失われたと報告しています。ただし、この報告書の推算値は、ごく一部の化学物質だけに基づいており、実際にはもっと多くの化学物質に曝露していると報告しています。推算に使用された化学物質を以下に示します。

1.急性中毒物質
1)予防可能な非意図的物質
メタノール、ジエチレングリコール、灯油、殺虫剤等
2)非意図的な産業中毒物質
同上
3)殺虫剤

2.長期間影響する単一の物質

3.長期間の影響を有する職業性曝露の物質
1)職業性の肺がん
ヒ素、石綿、ベリリウム、カドミウム、クロム、ディーゼル排ガス、ニッケル、シリカ
2)職業性の白血病
ベンゼン、酸化エチレン、電離放射線
3)慢性閉塞性肺疾患を生じる粒子(ダスト、フューム/ガス)

また、非意図的な中毒によって、毎年19万3千人が死亡し、その多くが予防可能であると報告しています。さらに、中毒センターを有している国は、世界中で約47%しかないと報告しています。

鉛含有塗料の規制を行っていない国は未だに多く、鉛への曝露を規制することによって、知的障害の9.8%、虚血性心疾患の4%、脳卒中の4.6%を防ぐことができると報告しています。

上記の推算には、空気汚染が含まれていません。大気汚染(粒子状物質、二酸化硫黄、窒素酸化物、ベンゾ[a]ピレン、ベンゼン、その他)、室内空気汚染(一酸化炭素、窒素酸化物、二酸化硫黄、ベンゼン、ホルムアルデヒド、多環芳香族炭化水素、粒子状物質、その他)、受動喫煙(ニコチン、ホルムアルデヒド、一酸化炭素、フェノール、窒素酸化物、ナフタレン、タール、ニトロソアミン、多環芳香族炭化水素、塩化ビニル、金属類、シアン化水素、アンモニア、その他)の3つだけで、2012年に世界中で860万人の生命と2億65000万の障害調整生命年(DALY: disability-adjusted life-years)が失われたと報告しています。

WHOの報告書は、以下のサイトで入手可能です。

Public health impact of chemicals: knowns and unknowns
http://www.who.int/ipcs/publications/chemicals-public-health-impact/en/

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発達神経毒性物質

先々週、第89回日本産業衛生学会が福島市で開催され、発達神経毒性物質に関するセミナーがありました。その中で、最近同定された12の発達毒性物質が紹介されました。

神経毒性とは、神経系(中枢、末梢、感覚器官)に対する有害作用であり、ヒトで神経毒性を有する物質は214物質確認されています。そのうちヒトで発達神経毒性を有する物質は、最近の報告によると、12物質確認されています。

発達神経毒性とは、胎児期あるいは生後発達期の神経系に対する有害作用です。例えば、メチル水銀による胎児性水俣病、エタノールによる発達障害が以前から報告されています。近年は、小児の学習障害(LD)、注意欠損・多動性障害(ADHD)、自閉症などにも関連していると考えられています。低濃度の鉛への曝露で知能指数(IQ)が低下することも報告されています。

近年、小児のいじめ、引きこもり、自殺等が増加しており、社会問題となっていますが、その原因のひとつに、身の回りの化学物質による発達神経毒性が懸念されています。環境省が進めているエコチル調査(小児環境保健の大規模疫学調査)では、発達神経毒性の調査が含まれています。

以下に、2006年までに知られていた発達神経毒性物質と、それ以降に同定された物質を示します。英国の権威ある医学雑誌「ランセット神経学The Lancet Neurology」で紹介されました。

2006年までに知られていた物質
・ヒ素とその化合物
・鉛(鉛含有塗料、有鉛ガソリンなど)
・メチル水銀(水俣病の原因物質)
・エタノール(アルコール飲料)
・トルエン(有機溶剤)
・ポリ塩化ビフェニル(電気絶縁油等)

2013年に新しく同定された物質
・フッ化物(フロン、フッ素樹脂、歯磨き剤など)
・マンガン
・テトラクロロエチレン(有機塩素系溶剤)
・クロルピリホス(有機リン系殺虫剤)
・DDT/DDE(有機塩素系殺虫剤)
・臭素化ジフェニルエーテル(難燃剤)

参考文献
Grandjean P, Landrigan PJ. Neurobehavioural effects of developmental toxicity. Lancet Neurol. 2014;13(3):330-338.

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米国環境保護庁による学校における大気汚染物質対策ガイドブック

米国では、約17000の学校が主要幹線道路から0.1マイル(約160メートル)以内に立地しており、カリフォルニア州では40万人以上の児童生徒が自動車排ガスによる大気汚染の影響を受ける学校に通っています。米国では、大気浄化法で自動車排ガス対策を実施してきたのですが、大気汚染レベルの高い地域に立地している学校が未だに存在しています。

児童生徒は成人よりも大気汚染物質に対する感受性が高く、呼吸器系に対する影響を成人よりも受けやすいと考えられています。また、成人よりも日常の活動量が多く、体重当たりの呼吸量も多いと考えられています。実際に、喘息の有病率は、成人よりも児童生徒の方が高率となっています。特に、低所得者層や少数民族の児童生徒は喘息の有病率が高く、大気汚染レベルの高い地域に立地している住宅に居住し、そのような場所に立地している学校に通学している比率が高いことも問題視されています。

USEPAが公表したガイドブックでは、これらの状況を鑑み、学校における換気設備や空気浄化設備のチェック、立地やレイアウトに関する助言、アイドリング防止、バス通学の促進、防音壁や植生壁等による大気汚染の曝露防止対策などをとりまとめ、児童生徒の両親、学校の教職員、公衆衛生従事者などに向けて、このガイドブックで提供しています。ガイドブックは、以下のサイトから入手できます。

Best Practices for Reducing Near-Road Pollution Exposure at Schools
http://www.epa.gov/schools/best-practices-reducing-near-road-pollution-exposure-schools

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米国環境保護庁による学校の室内空気汚染対策ガイドブック

USEPAは、学校が校舎を改築するときに起こりうる室内空気汚染を防止し、学校の生活環境を改善するためのガイドブック(Sensible Guide to Healthier School Renovations)を公表しました。

建物の改築を適切に実施しなければ、アスベスト、カビ、水銀、鉛、ラドンなどの汚染物質が生じます。子供は成人に比べて呼吸システムが十分に発達していないこと、また活動量が多いことなどから、子供は成人に比べて環境汚染物質に対する感受性が高いことに留意しなければなりません。そして、子供が学校で過ごす時間が多いことから、学校における室内空気汚染対策の重要性を指摘しています。

このガイドブックでは、校舎の改築時に学校が直面する危険性、関連する規制、学校が利用できる資源、汚染物質への曝露を軽減する方法について解説しています。また、より詳細なガイダンスを入手するための参考資料が含まれています。

最近の調査では、アメリカの公立学校の53%が校舎の修理や改築を実施する必要があり、総費用は1970億ドルに上ると見積もられています。USEPAは、改築開始時に改築に伴うリスクを把握しておくことで、学校は費用と時間のかかる改築後に問題となった汚染浄化作業を回避することが可能となり、児童生徒の健康や学業成績を改善できると説明しています。

ガイドブックは、以下のサイトから入手できます。

Sensible Guide for Healthier School Renovations
http://www.epa.gov/schools/sensible-guide-healthier-school-renovations

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今なお残るアスベスト問題

すでにご存じとは思いますが、アスベストは、天然鉱物線維の1つであり、青石綿(クロシドライト)、茶石綿(アモサイト)、白石綿(クリソタイル)などの一群の鉱物の総称です。日本では、主に青石綿、茶石綿、白石綿が工業的に使用されてきました。

アスベストは、耐熱性、機械的強度、耐久性、耐薬品性、耐摩耗性等に優れており、かつては「奇跡の鉱物」と呼ばれました。そのため、防音材、断熱材、耐火材、屋根材、床材などの建材が主な用途で、その他では車のブレーキパッドや配管シール材など幅広く使用されてきました。

しかしながら、アスベストはヒトに対する発がん性物質であり、肺がんや悪性中皮腫を引き起こすことがわかっています。その強さは、クロシドライトとアモサイトが強く、日本ではこの2つのアスベスト使用は1995年に禁止されています。クリソタイルは、その後も使用が続けられてきましたが、2006年にはごく一部の用途を除いて全面的に禁止されました。

アスベスト関連疾患の中でも、悪性中皮腫は、いまだに治療法が確立されておらず、発見が遅れるため、悪性中皮腫の発症後1年から2年でほとんど亡くなってしまいます。特に、アスベストに曝露してから発症するまでの潜伏期間が30年から40年と長期にわたるため、過去にアスベストに曝露した経験があり、現在ではアスベストに曝露していなくても、その後悪性中皮腫を発症することがあります。そのため、「静かなる時限爆弾」と呼ばれています。

また、アスベストへの曝露は、アスベストを取り扱う事業場での曝露(職業性曝露)だけでなく、その事業場の近隣曝露、アスベスト作業従事者が持ち帰った衣類等に付着したアスベストへの曝露(家庭内曝露)、一般環境中の曝露(道路沿道)など、幅広い曝露形態があります。

アスベストは、先進国ではほぼ使用禁止となっていますが、中国やインド等の途上国では、近年でもアスベストの消費量が増大しており、世界保健機関(WHO)は、使用禁止に向けた勧告等を行っています。

また、先進国では、すでにアスベストは使用されていませんが、1960年代から1980年代にかけて曝露した人たちが、長い潜伏期間を経て悪性中皮腫を発症しており、日本でも、未だに悪性中皮腫の患者は増大しており、そのピークは2020年から2030年頃になると推定されています。

アスベストでもう1つ問題なのは、過去にアスベストが使用されていた建築物の解体です。これから解体がピークをむかえていきます。アスベストが使用された建築物の解体において、解体作業従事者の保護や、周辺住民への曝露を防ぐための方策は進められています。

ただ、アスベストが使用されていると図面等で明記されていなくても、解体、改装、改築等を行ってみると、青石綿や茶石綿が使用された吹きつけアスベスト(最も飛散しやすい使用方法)が発見される事例も報告されています。

その際、施工業者がアスベストに関する知識や経験(アスベストを見たことがない等)に乏しいことがある場合も見受けられ、吹き付けアスベストがむき出しになっていても、それがアスベストであると気づかずに、何ら防護措置をせずに作業を行う事例も報告されています。そのことによって、作業者がアスベストに高濃度曝露したり、周辺にアスベストが飛散する事例が報告されています。

WHOは、アスベストについて、住宅と健康における重要な問題の1つに位置づけています。アスベストの気中濃度のガイドラインは日本にはありませんが、WHOは、悪性中皮腫の空気質ガイドラインとして、10万分の1の発がんリスクに換算すると、1リットルあたりで0.05本から0.5本としており、極めて少ない濃度です。

建物の解体時や改築時に、吹き付けのような箇所が見つかった場合には、それがアスベストである可能性もあるので、専門の業者にアスベストかどうか検査していただくなど、注意が必要です。少し古いですが、国土交通省が発行しているアスベスト建材の資料がありますので、建築物での使用事例について参考になるかと思います。

目で見るアスベスト建材(第2版) – 国土交通省
http://www.mlit.go.jp/kisha/kisha08/01/010425_3/01.pdf

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ドイツの室内空気質ガイドライン-2014年以降-

ドイツでは、1996年以降、継続的に室内空気質ガイドラインを策定しており、本トピックでたびたび紹介してきました。前回は、2014年4月のトピックで紹介しました。今回は、その後に策定された新しいガイドラインを紹介します。以下の7物質になります。

1)1-ブタノール(2014年策定)
CAS No 71-36-3
ガイドライン1:0.7 mg/m3
ガイドライン2:2.0 mg/m3

2)1-メチル-2-ピロリドン(NMP)(2014年策定)
CAS No 872-50-4
ガイドライン1:0.1 mg/m3
ガイドライン2:1.0 mg/m3

3)酢酸エチル(2014年策定)
CAS No 141-78-6
ガイドライン1:0.6 mg/m3
ガイドライン2:6.0 mg/m3

4)トリクロロエチレン(2015年策定)
CAS No 79-01-6
20 μg/m3(100万分の1の過剰発がんリスク)

5)2-ブタノンオキシム(メチルエチルケトキシム)(2015年策定)
CAS No 96-29-7
ガイドライン1:0.02 mg/m3
ガイドライン2:0.06 mg/m3

6)2-クロロプロパン(2015年策定)
CAS No 75-29-6
ガイドライン1:0.8 mg/m3
ガイドライン2:8.0 mg/m3

7)キシレン(2015年策定)
CAS No 1330-20-7
o-キシレン(CAS No 95-47-6)
m-キシレン(CAS No 108-38-3)
p-キシレン(CAS No 106-42-3)
ガイドライン1:0.1 mg/m3
ガイドライン2:0.8 mg/m3

ガイドライン2は健康影響ベース、ガイドライン1は予防のためのガイドラインです。ガイドライン2を越えていたならば、特に、長時間在住する感受性の高い居住者の健康に有害となる濃度と判断されるため、即座に濃度低減のための行動を起こすべきと定義されています。

ガイドライン1は、長期間曝露したとしても健康影響を引き起こす十分な科学的根拠がない値と考えられています。しかし、ガイドライン1を越えていると、健康上望ましくない平均的な曝露濃度よりも高くなるため、予防のために、ガイドライン1とガイドライン2の間の濃度である場合には行動する必要があると定義されています。

従って、ガイドライン1が、長期間曝露による健康影響を未然に防止するうえで目指していくべき室内空気質といえます。
 

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