news letter 「住まいと健康」を考える 東賢一

住環境における光曝露と健康影響について

古来、私たちは日中の明るい時間帯に活動し、夜間の暗い時間帯に睡眠をとるという生活様式でした。しかしながら、電灯が普及し、夜間に活動することが増え、電灯による光の消費量が増加し、夜間に人工的な光に曝露することが多くなっています。

このような夜間の光曝露が、人の体内のリズムを撹乱し、さまざまな健康障害を引き起こすことが近年明らかとなってきました。

脳の中で生成されるホルモンに「メラトニン」があります。明るい光を浴びるとメラトニンの分泌が抑制され、夜間に分泌量が増大します。メラトニンには、生体リズムの調整、睡眠の促進作用、血管拡張作用、抗酸化作用などがあるといわれています。

しかしながら、夜間に約100ルクスの光を浴びるとメラトニンの分泌量が90%抑制され、わずか3ルクスでも10%程度抑制されることがわかってきました。一般的な居間で100~300ルクス、月明かりで1~2ルクス程度ですので、明かりが付いた状態で睡眠をとると、メラトニンの分泌量が抑制された状態になることがわかります。

逆に、日中に2500ルクスの光を浴びると、夜間のメラトニン分泌量が増加することも報告されています。コンビニの照明が約1000ルクスです。

日中や夜間の光曝露とメラトニン分泌量との関係は、実際の人の生活時に行った日本の研究で実証されました。奈良県立医科大学の大林先生らのグループによるものです。奈良県に居住する住民の調査が2010年から実施され、平城京スタディと呼ばれています。

大林先生らの研究によると、日中の光曝露の減少がメラトニン分泌量を減少させること、このようなメラトニン分泌量の減少が、糖尿病、高血圧、全身性炎症、夜間頻尿、筋力低下、うつ症状、認知機能低下に関与することを明らかにしてこられました。

また、就寝前数時間から夜間就寝中の光曝露量が多いほど、肥満傾向やうつ症状を引き起こすリスクが高いことも明らかにされました

日中に光をしっかり浴びて、睡眠の少し前から暗くする、夜間の睡眠時には消灯することで、睡眠時のメラトニンの分泌量が適正になり、生活習慣病の予防や良好な精神健康状態の維持増進につながることが示唆されてきました。

住環境の設計等でもご参考いただければ幸いです。

(参考資料)
大林賢史、佐伯圭吾. 温熱・光住環境と血圧サーカディアン変動:平城京コホート研究からの知見. 日本衛生学雑誌. 2018;73:138-142.
大林賢史. リアル・ワールドの光曝露とその健康影響:疫学研究からの知見. 実験医学. 2019;37:361-365.

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新型コロナウイルス感染症への感染と予防に関するWHOの情報とその他関連情報

Transmission of SARS-CoV-2: implications for infection prevention
precautions, Scientific Brief
https://www.who.int/publications/i/item/modes-of-transmission-of-virus-causing-covid-19-implications-for-ipc-precaution-recommendations

1.最近のエビデンスに基づく感染経路に関する要点
・どのような場所で、いつ、どのようにして感染が拡大するかを理解することが、感染拡大を防止するための有効な公衆衛生対策や感染予防措置を開発するうえで極めて重要。
・新型コロナウイルスに対する人から人への感染は、主には、唾液や気道の分泌物などのウイルスを含む分泌物を排出(咳、くしゃみ、会話、歌唱)する感染者との直接的な接触、間接的な接触、あるいは近距離接近(近接)で生じる。
・新型コロナウイルスの空気感染は、医療における特殊な手技(気管挿管・抜管、気道吸引、NPPV装着、気管切開、心肺蘇生、用手換気、気管支鏡検査、ネブライザー療法、誘発採痰等)を行う際に発生する飛沫核(エアロゾルとも呼ばれる)を通じて医療機関で生じることがある。室内で人が密集した空間との関連を報告するいくつかの集団感染事例(聖歌隊の練習、レストラン、フィトネスクラブ)において、飛沫感染と混じり合って空気感染(飛沫核感染)が生じた可能性が示唆されている。
・感染者から排出される飛沫は、周囲の物体に付着し、感染の媒介物(汚染された表面)となる。新型コロナウイルスによるこのような環境汚染の報告は多数あり、汚染された表面を手で触り、手を消毒する前に、その手で目・鼻・口を触ることで人から人へ感染する可能性は高い。(→いわゆる接触感染)
・現在の知見に基づくと、新型コロナウイルス感染症の人から人への伝播は、長い時間人と人が近接した場合、主には症状が出現している感染者から生じているが、感染者の症状が出現する前にも生じることがある。また、症状が出現しない感染者からウイルスが伝播することもあるが、どの程度このことが生じるのかは未だに不明であり、今後の研究が必要。
・さまざまな感染経路のうち、どの感染経路が重要であるかを解明する質の高い研究が早急に必要(特殊な医療手技によるエアロゾル発生がない状況における空気感染の役割、人から人への感染が生じるウイルスの曝露量、一人から多人数へ感染した事例(スーパースプレッダー)における状況とリスク要因、無症状者による感染や症状出現前に感染が生じている規模)。

2.今後の予防策について
WHOは、これまでの知見から、新型コロナウイルスの主な感染経路は接触感染と飛沫感染であると考えており、ある状況下(例えば、エアロゾルを発生する特殊な医療手技を用いる医療現場、人が密集かつ換気の悪い室内空間でも発生する可能性を秘めている)において、空気感染が起こるかもしれないと考えている。このような事例における研究を早急に行う必要があり、WHOは今後の予防策として以下の項目をあげている。
・感染の疑いのある人をできる限り迅速にとらえ、検査を行い、感染者全てを適切な施設に隔離する。
・感染者と濃厚接触した全ての人(濃厚接触者)を確認して隔離し、感染してケアが必要であれば隔離できるように、症状が出現した濃厚接触者を検査する。
・特殊な状況(例えば、地域感染が生じている公共の場、社会的距離の確保などの他の予防策がとれない場所)では繊維製マスクを着用する。
・新型コロナウイルス感染症の患者やその疑いのある人をケアする医療従事者においては、接触と飛沫に対する予防措置をとる。また、特殊な医療手技を用いてエアロゾルの発生がある場合、医療従事者は空気感染に対する予防措置をとる。
・全ての臨床現場で働く医療従事者や介護者は全ての作業中継続的に医療用マスクを使用する。
・どのような時でも、手指の消毒を頻繁に実施し、できる限り他人との社会的距離を確保し、咳エチケットを実施する。また、人が密集した場所、人と人が近接する場所、換気の悪い閉鎖空間を避ける。また、人と人が接近して密集した場所では他人を守るために繊維製マスクを着用する。また、全ての閉鎖空間では良好な換気を確保し、環境の清浄と消毒を適切に実施する。

その他の関連情報として、日本における新型コロナウイルス感染症の発生状況を解析した私の研究論文が2020年8月20日にプレスリリースされましたので、紹介いたします。

「新型コロナウイルスの日本の第一波を地域ごとに解析:天気の良い日の人々の行動や大気汚染が感染に影響する可能性」
近畿大学医学部 東 賢一
https://newscast.jp/news/4075855

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新型コロナウイルス感染症に関するWHOの日本語情報

日本では、首相官邸や厚生労働省等の関係省庁が、各サイトで情報を公開しています。そこで、WHOが日本語で情報公開しているサイトを今月のトピックでは紹介します。

WHOの研究機関としてWHO神戸センターが神戸市のポートイランド内にあります。WHO神戸センターが、日本語での情報公開を行っています。

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)WHO公式情報特設ページ
https://extranet.who.int/kobe_centre/ja/news/COVID19_specialpage

このうち一般向けの情報は、以下のサイトにあります。

新型コロナウイルス(COVID-19)一般向け情報提供
https://extranet.who.int/kobe_centre/ja/covid/covid-public

内容としては、以下の情報がリーフレットなどで公開されています。多くの情報が多角的な視点から日本語で公開されていますので、ご参考いただければと思います。

・家庭用の布マスクの安全な着用方法
・新しい生活様式へのアドバイス
・迷信や不安に対するアドバイス
・親として子どものためにできること
・布マスクの使い方
・COVID-19蔓延防止に向けた科学の進歩と私たちの役割
・物理的距離のとり方
・食品と買い物についてのアドバイス
・職場や自宅で勤務中にできるCOVID-19予防
・妊娠中・出産後の方へのアドバイス
・メンタルヘルスとCOVID-19
・医療用マスクの安全な使い方
・COVID-19アウトブレイク中の移動
・お互いの安全を図りながらつながりを保つことはひとりひとりの責任です
・COVID-19 事実を知りましょう
・たばことCOVID-19
・新型コロナウイルス感染症(COVID-19)とその原因となるウイルスの命名について
・SARS-CoV-2の起源
・生きた動物または動物製品を扱う市場における動物からヒトへの新興病原体の伝播のリスクを減少させるためのWHOによる推奨事
・低リスクは無リスクではない
・大規模集会とCOVID-19に関するQ&A
・新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関するQ&A
・職場でのCOVID-19感染予防対策
・新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する国連事務総長事務総長ビデオメッセージ

・コロナウイルスの拡散を防ぐ7つのポイント
・コロナウイルスに備えよう
・流行下におけるストレス対処
・職場でCOVID-19に備える
・COVID-19からどのように自分を守るか

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WHO欧州から夏の暑さ対策に関する勧告―新型コロナウイルス感染症とともに―

WHO欧州事務局が勧告している夏の暑さ対策についてお伝えします。これは新型コロナウイルス感染症にも関係しており、暑さが長期間継続すると、感染症の拡大(医療機関や医療従事者へのさらなる負荷増に起因してなど)に関与するのではないかと懸念されています。また、感染症の予防や治癒には暑さは関係ないので誤解がないようにと警告しています。欧州の気候は日本とよく似ていますが、多少文化の違いなどで日本にそぐわない勧告もありますので、そのような勧告は除外しています。

夏場の暑い時期について:
・暑いところには行かない
1日の中で最も暑い時間帯は外出を避けて激しい運動を控えること。日陰で過ごし、駐車場に駐車するときは車の中に子供やペットを置き去りにしないこと。人と人の距離を1m以上あけるように配慮しながら涼しいとところで数時間過ごすこと。

・家を涼しくする
夜風を利用して家を冷やし、ブラインドやシャッターを利用して家の中に熱が入ってこないようにすること。電気機器(熱源となる)をできる限り使用しないようにすること。

・体を冷やして水分補給
軽くてゆったりした衣類や寝具を使用する、シャワーや入浴時は涼しくすること。定期的に水分補給を行い、糖分、アルコール飲料、カフェイン含有飲料を避けること。

・新型コロナウイルス感染症流行時は涼しさを保つこと(暑さを避けること)
日光を浴びると新型コロナウイルス感染症を予防あるいは治癒する証拠はないので、日光を浴びることや25℃以上の温度を避けること。これらは日焼けや熱ばく露に関係する疾病のリスクを増加させる。晴れた日や暑い日であっても、新型コロナウイルスへ感染するリスクはあるので、手指の消毒、咳エチケット、顔を手で触らないよう感染予防策を徹底すること。

新型コロナウイルス感染症とともに長くて暑い夏に対して準備すること
Preparing for a long, hot summer with COVID-19
https://www.euro.who.int/en/health-topics/environment-and-health/pages/news/news/2020/5/preparing-for-a-long,-hot-summer-with-covid-19

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米国環境保護庁によるPM2.5の大気環境基準

空気汚染物質であるPM2.5、日本では微小粒子状物質と呼ばれていますが、世界中で約700万人が死亡していると世界保健機関(WHO)が推算しており、そのうち約400万人は室内空気汚染が原因であると推算されています。室内の主な発生源は、調理や暖房等で使用する燃料の燃焼排出物です。

米国環境保護庁は、PM2.5の大気環境基準を最も早くに設定しており、1997年に年間平均値で15μg/m3、1日平均値で65μg/m3の大気環境基準を設定しました。

その後、新たな科学的知見をもとに、2006年には年間平均値で15μg/m3、1日平均値で35μg/m3に設定し、2012年には年間平均値を12μg/m3に下げました。

WHOはPM2.5の空気質ガイドラインを2005年に年間平均値で10μg/m3、1日平均値で25μg/m3に設定していましたが、その後、さらに低い濃度でも循環器疾患等の影響が生じるとの研究が複数報告され、WHOと米国環境保護庁は、空気質ガイドラインや大気環境基準の再検討を行っていました。

その中で、米国環境保護庁は、先月4月14日、現在の大気環境基準をそのまま据え置く提案を発表しました。2000年から2018年にかけて、米国におけるPM2.5の平均濃度は39%減少しています。現在の大気環境基準を据え置いて、空気汚染の改善と持続的な経済成長の両立をはかっていくことが考慮されているようです。

詳細は、以下の報道発表をご参考下さい。
EPA Proposes to Retain NAAQS for Particulate Matter
https://www.epa.gov/newsreleases/epa-proposes-retain-naaqs-particulate-matter

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令和元年度生活衛生関係の厚生労働省報告

以下のサイトに厚生労働省が開催した令和元年度生活衛生関係技術担当者研修会の報告資料が公開されています。

令和元年度生活衛生関係技術担当者研修会(令和2年2月4日)
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/seikatsu-eisei/gijutukensyuukai/

1)建築物衛生の動向と課題
2)民泊サービスにおける衛生管理
3)静岡市内の入浴施設におけるレジオネラ症患者の集団発生について
4)公衆浴場の衛生等管理要領の改正につながった研究成果につい
5)公衆浴場における浴槽水等のレジオネラ属菌検査方法(培養法)に関する研究成果について
6)衛生害虫に関する最近の話題 インバウンド増加に伴う衛生害虫問題と対策
7)茨城県内の地域医療を担う病院における Bacillus cereus 院内感染事例について

建築物衛生、レジオネラ、衛生害虫など、近年の調査研究の結果が紹介されています。また、近年問題になっている民泊サービスにおける衛生管理についても報告がございます。ご関心のある方は、ご参考いただければと思います。

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住宅の断熱化と居住者の健康への影響に関する全国調査

現在、日本で進められている「住宅の断熱化と居住者の健康への影響に関する全国調査」について紹介します。

この調査は、平成26年度から国土交通省が「スマートウェルネス住宅等推進事業」で支援しているもので、国土交通省補助事業として、一般社団法人日本サステナブル建築協会に設置された「スマートウェルネス住宅等推進調査委員会(村上周三委員長)」が全国の学識者及びモデル事業者等と連携して調査を実施しています。

この調査では、住宅の断熱改修前後の住環境と居住者の健康に関する調査を行い、どのような健康に対する影響があるかを調査しています。

住生活空間の省エネルギー化による居住者の健康状況の変化等に関する調査事業
http://swhsurvey.jsbc.or.jp/

先月2月18日に、第4回報告会が東京都内で開催され、断熱化によって、冬季の低室温が改善され、居住者の血圧が良い方向に改善されたこと、夜間頻尿にも関係する過活動膀胱症状が改善されこと、身体活動量が増加したことなどが報告されました。

住宅の断熱化と居住者の健康への影響に関する全国調査第4回報告
http://www.jsbc.or.jp/seminar/index.html

昨年2月1日に3回報告会が開催されており、その概要は、以下のサイトで公開されています。

住宅内の室温の変化が居住者の健康に与える影響とは?調査結果から得られつつある「新たな知見」について報告します
~断熱改修等による居住者の健康への影響調査 中間報告(第3回)~
https://www.mlit.go.jp/report/press/house07_hh_000198.html

断熱化による健康に対する影響は、良い方向に改善された調査結果がこれまで多く得られており、今後も研究が継続されます。

住宅の断熱化は、省エネに寄与するだけでなく、居住者の健康状態を改善することにも寄与することが本調査で明らかになってきました。

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WHO神戸センターによる高齢者にやさしい環境のための健康評価指標

WHO神戸センターは、WHO本部直轄の研究機関として、平成8年3月、兵庫県神戸市のポートアイランド内に設立されました。保健医療の提供及び都市化がもたらす問題に特に重点を置き、社会における保険制度の位置づけ、人口、経済、環境と健康の関連性の解明、開発の視点から見た健康ニーズの評価などを行いつつ、健康開発に関する様々な問題に焦点を絞った活動を行っています。

その中で、少しさかのぼりますが、2017年度に「高齢者にやさしい環境のための健康評価指標」を公表しています。

そして、「エイジフレンドリーな環境づくり: コア指標、ハンドブック、ツール」をとりまとめています。1)屋外環境、2)交通機関と移動、3)住居、4)社会参加、5)社会包摂と差別撤廃、6)市民の関与と雇用、7)コミュニケーションと情報、8)、コミュニティと保健サービスの領域で指標を提供しています。

ご関心のある方は、上記のサイトからアクセスして各種発表資料をご覧下さい。日本語の資料もあります。

このような「まちづくりプロジェクト」は、近年、日本でも各地で始まっており、住居のみならず、屋外環境やアクセス、コミュニティを通じた健康まちづくりの研究や開発が検討されています。

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WHO欧州による環境保健の不平等に関する報告書

Environmental health inequalities in Europe. Second assessment report (2019)
http://www.euro.who.int/en/publications/abstracts/environmental-health-inequalities-in-europe.-second-assessment-report-2019

この報告書の中では、住宅、サービスへのアクセス、都市環境と移動手段、労働関連、傷害に関する不平等が報告されています。この中で、住宅に関する不平等項目として、以下があげられています。

1)水洗トイレの不足
2)浴室やシャワーの不足
3)住居内の過密性
4)住居内のダンプネス(湿気)
5)適切な暖房
6)夏期における適切な冷房

いずれもWHOが昨年11月に公表した住宅と健康のガイドライン「WHO Housing and Health Guidelines」に関わる項目です。

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米国環境保護庁による浸水被害後の住宅の清掃と室内空気質に関する情報源

日本では近年、主として台風による短期間での多量の降雨によって、大規模な浸水被害が発生しています。浸水被害を受けた住宅には、さまざまな健康リスク要因が存在しています。しかしながら、日本では、そのことや対応方法に関する情報がほとんど公開されていないのが現状かと思います。

米国環境保護庁は、室内空気質の部門において、標題の情報源を公開しています。以下のサイトになります。各情報は、pdfファイルで入手できます。

浸水被害後の清掃と室内空気質に関する情報源
Resources for Flood Cleanup and Indoor Air Quality

1)Flood Cleanup – Protecting Indoor Air Quality
浸水被害その清掃:室内空気質を守る
2)Homeowner’s and Renter’s Guide to Mold Cleanup after Disasters
災害後のカビの清掃に関する所有者と管理者とのためのガイド
3)Flood Cleanup and the Air in Your Home: Booklet
水害後の清掃と住宅の空気に関するブックレット
4)Flood Cleanup and the Air in Your Home: Poster
水害後の清掃と住宅の空気に関するポスター

以下は専門的な報告書
5)Technical Resources for Flood Cleanup and IAQ
水害後の清掃と室内空気質に関する技術的資源
6)Mold: Worker and Employer Guide to Hazards and Recommended Controls
カビについて:有害性と対処方法に関する労働者と従業員のためのガイド

これらの情報源の中から、以下のブックレットを添付します。また、その中から要点を抜粋します。
3)Flood Cleanup and the Air in Your Home: Booklet
水害後の清掃と住宅の空気に関するブックレット
<要点>
(1)水害で住宅に侵入した水は居住者の健康に影響を与えることがあり、2日間以上湿った状態にあるところにはカビが生えやすい。また、水害後には病原菌や害虫が発生する可能性がある。従って、対策としては、清掃と乾燥が重要。

(2)カビは喘息やアレルギー症状、あるいは他の呼吸器症状を引き起こす可能性がある。浸水被害を受けた住宅における清掃や作業に関して疑問がある時は、主治医や他の医療従事者に相談する。

(3)多量のカビが発生した際には、カビの清掃方法について専門的な支援が必要となるかもしれない。その際は、専門業者に依頼し、水害で発生したカビや病原菌を清掃する。また、水漏れのあるところを修理し、それらを乾燥させる、そうしないとカビが再び発生する。

(4)清掃時には以下の保護具を着用する。
・N-95マスク(高効率で微粒子を除去するマスクで、カビの粒子を吸い込まないようにできる。ハンカチやバンダナ、一般の防塵マスクは使用しないこと)
*米国ではホームセンターでN-95マスクを購入できる
・ゴーグル(目にカビが入らないように通気口のないゴーグルを選ぶ)
・手袋(素手でカビに触れない)
・長ズボン、長袖シャツ、長靴または作業靴

(5)水害で濡れて清掃できないものは廃棄する。

(6)浴室、シャワー室、浴槽、キッチンの調理台など表面が硬いところを清掃して乾燥させる。カビが生えていて清掃や乾燥ができないところがあれば、殺菌用の洗剤やクリーナーを用いる。複数の洗剤や漂白剤などが混じり合わないようにする。

(7)停電が生じていて家庭用発電機を使用する場合は、発電機の排気ガスが建物の中に侵入しないように、建物から離れたところで使用する。建物の中では携帯用発電機を使用しない。バルコニー、ドアの近く、換気口の近く、窓の近くには携帯用発電機を設置しない。居住者の近くで携帯用発電機を使用しない。

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