米国環境保護庁による学校における大気汚染物質対策ガイドブック
米国では、約17000の学校が主要幹線道路から0.1マイル（
児童生徒は成人よりも大気汚染物質に対する感受性が高く、呼吸器
USEPAが公表したガイドブックでは、これらの状況を鑑み、学
Best Practices for Reducing Near-Road Pollution Exposure at Schools
http://www.epa.gov/schools/bes
米国環境保護庁による学校の室内空気汚染対策ガイドブック
USEPAは、学校が校舎を改築するときに起こりうる室内空気汚
建物の改築を適切に実施しなければ、アスベスト、カビ、水銀、鉛
このガイドブックでは、校舎の改築時に学校が直面する危険性、関
最近の調査では、アメリカの公立学校の53％が校舎の修理や改築
ガイドブックは、以下のサイトから入手できます。
Sensible Guide for Healthier School Renovations
http://www.epa.gov/schools/sen
今なお残るアスベスト問題
すでにご存じとは思いますが、アスベストは、天然鉱物線維の１つであり、青石綿（クロシドライト）、茶石綿（アモサイト）、白石綿（クリソタイル）などの一群の鉱物の総称です。日本では、主に青石綿、茶石綿、白石綿が工業的に使用されてきました。
アスベストは、耐熱性、機械的強度、耐久性、耐薬品性、耐摩耗性等に優れており、かつては「奇跡の鉱物」と呼ばれました。そのため、防音材、断熱材、耐火材、屋根材、床材などの建材が主な用途で、その他では車のブレーキパッドや配管シール材など幅広く使用されてきました。
しかしながら、アスベストはヒトに対する発がん性物質であり、肺がんや悪性中皮腫を引き起こすことがわかっています。その強さは、クロシドライトとアモサイトが強く、日本ではこの２つのアスベスト使用は1995年に禁止されています。クリソタイルは、その後も使用が続けられてきましたが、2006年にはごく一部の用途を除いて全面的に禁止されました。
アスベスト関連疾患の中でも、悪性中皮腫は、いまだに治療法が確立されておらず、発見が遅れるため、悪性中皮腫の発症後１年から２年でほとんど亡くなってしまいます。特に、アスベストに曝露してから発症するまでの潜伏期間が３０年から４０年と長期にわたるため、過去にアスベストに曝露した経験があり、現在ではアスベストに曝露していなくても、その後悪性中皮腫を発症することがあります。そのため、「静かなる時限爆弾」と呼ばれています。
また、アスベストへの曝露は、アスベストを取り扱う事業場での曝露（職業性曝露）だけでなく、その事業場の近隣曝露、アスベスト作業従事者が持ち帰った衣類等に付着したアスベストへの曝露（家庭内曝露）、一般環境中の曝露（道路沿道）など、幅広い曝露形態があります。
アスベストは、先進国ではほぼ使用禁止となっていますが、中国やインド等の途上国では、近年でもアスベストの消費量が増大しており、世界保健機関（WHO）は、使用禁止に向けた勧告等を行っています。
また、先進国では、すでにアスベストは使用されていませんが、1960年代から1980年代にかけて曝露した人たちが、長い潜伏期間を経て悪性中皮腫を発症しており、日本でも、未だに悪性中皮腫の患者は増大しており、そのピークは2020年から2030年頃になると推定されています。
アスベストでもう１つ問題なのは、過去にアスベストが使用されていた建築物の解体です。これから解体がピークをむかえていきます。アスベストが使用された建築物の解体において、解体作業従事者の保護や、周辺住民への曝露を防ぐための方策は進められています。
ただ、アスベストが使用されていると図面等で明記されていなくても、解体、改装、改築等を行ってみると、青石綿や茶石綿が使用された吹きつけアスベスト（最も飛散しやすい使用方法）が発見される事例も報告されています。
その際、施工業者がアスベストに関する知識や経験（アスベストを見たことがない等）に乏しいことがある場合も見受けられ、吹き付けアスベストがむき出しになっていても、それがアスベストであると気づかずに、何ら防護措置をせずに作業を行う事例も報告されています。そのことによって、作業者がアスベストに高濃度曝露したり、周辺にアスベストが飛散する事例が報告されています。
WHOは、アスベストについて、住宅と健康における重要な問題の１つに位置づけています。アスベストの気中濃度のガイドラインは日本にはありませんが、WHOは、悪性中皮腫の空気質ガイドラインとして、10万分の1の発がんリスクに換算すると、1リットルあたりで0.05本から0.5本としており、極めて少ない濃度です。
建物の解体時や改築時に、吹き付けのような箇所が見つかった場合には、それがアスベストである可能性もあるので、専門の業者にアスベストかどうか検査していただくなど、注意が必要です。少し古いですが、国土交通省が発行しているアスベスト建材の資料がありますので、建築物での使用事例について参考になるかと思います。
目で見るアスベスト建材（第2版） – 国土交通省
http://www.mlit.go.jp/kisha/kisha08/01/010425_3/01.pdf
ドイツの室内空気質ガイドライン－2014年以降－
ドイツでは、1996年以降、継続的に室内空気質ガイドラインを策定しており、本トピックでたびたび紹介してきました。前回は、2014年4月のトピックで紹介しました。今回は、その後に策定された新しいガイドラインを紹介します。以下の7物質になります。
１）1-ブタノール（2014年策定）
CAS No 71-36-3
ガイドライン１：0.7 mg/m3
ガイドライン２：2.0 mg/m3
２）1-メチル-2-ピロリドン（NMP）（2014年策定）
CAS No 872-50-4
ガイドライン１：0.1 mg/m3
ガイドライン２：1.0 mg/m3
３）酢酸エチル（2014年策定）
CAS No 141-78-6
ガイドライン１：0.6 mg/m3
ガイドライン２：6.0 mg/m3
４）トリクロロエチレン（2015年策定）
CAS No 79-01-6
20 μg/m3（100万分の1の過剰発がんリスク）
５）2-ブタノンオキシム（メチルエチルケトキシム）（2015年策定）
CAS No 96-29-7
ガイドライン１：0.02 mg/m3
ガイドライン２：0.06 mg/m3
６）2-クロロプロパン（2015年策定）
CAS No 75-29-6
ガイドライン１：0.8 mg/m3
ガイドライン２：8.0 mg/m3
７）キシレン（2015年策定）
CAS No 1330-20-7
o-キシレン（CAS No 95-47-6）
m-キシレン（CAS No 108-38-3）
p-キシレン（CAS No 106-42-3）
ガイドライン１：0.1 mg/m3
ガイドライン２：0.8 mg/m3
ガイドライン２は健康影響ベース、ガイドライン１は予防のためのガイドラインです。ガイドライン２を越えていたならば、特に、長時間在住する感受性の高い居住者の健康に有害となる濃度と判断されるため、即座に濃度低減のための行動を起こすべきと定義されています。
ガイドライン１は、長期間曝露したとしても健康影響を引き起こす十分な科学的根拠がない値と考えられています。しかし、ガイドライン１を越えていると、健康上望ましくない平均的な曝露濃度よりも高くなるため、予防のために、ガイドライン１とガイドライン２の間の濃度である場合には行動する必要があると定義されています。
従って、ガイドライン１が、長期間曝露による健康影響を未然に防止するうえで目指していくべき室内空気質といえます。
ラドンによる室内空気汚染
ラドンは、地中の壊変したウランから生じる放射性ガスです。従って、土壌や岩石に含まれている天然物です。そのため、土壌から室内へ、あるいはラドンを含む土壌や岩石で建築した建物では建材から室内へ侵入し、室内空気中の濃度を上昇させます。
ラドンは、無味無臭、無色の気体ですので、呼吸器を通じて肺に取り込まれ、肺がんを引き起こします。国際がん研究機関は、ヒトに対する発がん物質と認定しており、その発がん性は、喫煙者でより高くなるとされています。
ラドンは、喫煙に次ぐ肺がんのリスク要因とされています。世界保健機関（WHO）は、ラドンについて、以下のような室内空気質ガイドラインを定めています。
喫煙者6.7 Bq/m3（1000分の1の発がんリスク）
非喫煙者167 Bq/m3（1000分の1の発がんリスク）
＊安全な曝露レベルは存在しないが健康影響（肺がん）を最小限にする参照レベルとして100 Bq/m3を推奨
室内のラドン濃度は、欧州で高い国が多く、平均濃度で100 Bq/m3を超えている国がいくつかあります。日本では平成19年度から平成21年度に全国3432の家屋を調査したところ、13 Bq/m3でした。
アメリカでは、平均46 Bq/m3と報告されていますが、アメリカでもラドンは喫煙に次ぐ肺がん要因とされており、年間2万1000件がラドンによる肺がんで死亡していると報告されています。
そこでアメリカは、2011年に「連邦ラドン行動計画」を策定し、これまでに10万5000棟以上の集合住宅でラドン対策を実施してきました。そのような状況の中、アメリカ環境保護庁は、2015年11月10日に新たな「国家ラドン行動計画」を発表しました。この国家計画では、ラドンに起因する肺がん死亡数を2020年までに年間3200件減らすことを目標にしています。
この計画には、ラドンによるリスクを削減するために、ラドン検査のシステム、ラドン対策に関する住宅に対する融資制度や保険制度、建築基準法におけるラドンリスク削減対策の制度化が含まれています。そして、500万棟の住宅、学校、託児所で高レベルのラドンを削減することを目指しています。
この計画には、アメリカ肺協会、アメリカラドン科学者技術者協会、アメリカ住宅調査士学会、国立健康住宅センター、放射線管理計画会議、環境法研究所、小児環境保健ネットワーク、ラドン肺がん患者会、などの関係団体が協働しています。また、関係省庁では、米国住宅都市開発省、米国保健社会福祉省が協働しています。
Read More米国環境保護庁による新しい大気中オゾン濃度の基準
米国環境保護庁（USEPA）は、環境大気中のオゾンが健康に及ぼす影響に関する科学的知見に基づき、オゾンに対する大気環境基準（National Ambient Air Quality Standards : NAAQS）を現行の75ppb から70ppbに引き下げると発表しました。
USEPAのオゾン濃度の基準は、1年間のうち上位4番目の日の8時間平均値を3年間平均した値が70ppmを超えないこととなっています。
新基準の策定にあたっては、2008年に実施した前回の見直し以降に発表された研究論文を評価したうえで、環境大気中のオゾンが呼吸困難や気道の炎症などの呼吸器疾患の原因になることを示す知見がさらに蓄積されたことが考慮されています。また、慢性閉塞性肺疾患（COPD）や喘息を有する人たちは、大気中のオゾンへ長期間曝露すると病状が増悪することも考慮されました。
この基準によって、有害大気汚染物質に対して脆弱である、小児、高齢者、喘息等の呼吸器系に疾患を有する人たちをこれまで以上に守ることができると考えられています。
USEPAは、以前は1時間平均値のオゾンの基準120ppbを策定していましたが、長期間曝露した際の影響を重視し、この基準を1997年に廃止しました。
日本では、光化学オキシダントの大気環境基準が1時間値で60ppbとなっており、1973年に策定されています。光化学オキシダントは、オゾン、パーオキシアセチルナイトレートその他の光化学反応により生成される酸化性物質で、オゾンとは厳密には異なります。光化学オキシダントの重要な発生源の１つは、二酸化窒素と揮発性有機化合物が大気中で反応して生成されることによるものです。
2005年に公表された世界保健機関（WHO）の空気質ガイドラインは、8時間平均値で100マイクロg／立方メートル（約51ppb）となっています。
近年諸外国では、オゾンの長期間曝露による影響を重視するようになっています。
学校の室内空気質を評価するモバイルアプリ
米国環境保護庁は、以前から、学校の室内空気質に関する評価キットを提供するなど、学校の室内空気質を良質にするための取り組みを行ってきました。
このたびは、そのキットにモバイル機器からアクセスし、換気、清掃、管理、喘息原因物質、ラドン、総合的害虫管理など、健康に影響を与える可能性のある学校の建物の問題に対処する技術的対策を検討するためのモバイルアプリの提供を開始しました。
現在、アメリカの学校の約半数が室内空気質管理プログラムを導入しており、そのほとんどは、米国環境保護庁の評価キットをベースにしています。
アプリが提供されると、より簡単に学校の室内空気質の評価や技術的対策が検討できるようになり、室内空気質管理プログラムを導入する学校がさらに増えることが期待されます。
アプリでは、チェックリストを用いて学校の施設を検査し、場合によっては写真や文書を加えてその状況を送信すると、室内空気質管理の問題点を推奨される対策が確認できるようになっています。
モバイルアプリは以下のサイトで紹介されています。
http://www2.epa.gov/iaq-schools/school-iaq-assessment-mobile-app
WHOのニュースレター8月9月合併号より
WHOは近年、環境における不均衡または不平等（environmental inequality）の問題に取り組んでいます。このような問題は、健康における不均衡や不平等をもたらします。特にWHOは、住宅における不衛生や不安全な状態を重要な問題と位置づけています。そこでWHOは、居住者の健康に影響を及ぼす住宅の状態について、これまでの科学的エビデンスに基づいて住宅と健康のガイドラインの開発を進めています。
これまでのところ、住居内の過密性（感染症に関連）、住居内のアクセスのしやすさ（バリアフリーなどの高齢者や障害者対応に関連）、傷害要因に対する安全性（ベランダの手すり、階段の落差など）、過剰な暑さや寒さ、適切なエネルギー対策、居住環境内での活発な移動手段（歩行や自転車の利用）、水の衛生、空気質などの課題を取り上げています。
今年の7月にスイスでWHOのガイドライン開発グループの会合が開催されました。住宅と健康のガイドラインは、2016年第二四半期にとりまとめられる予定となっています。
Read More浸透性殺虫剤総合報告書
浸透性殺虫剤タスクフォース（TFSP）は、浸透性殺虫剤の生態系への影響に関する総合評価書を作成するために世界各地から集まった科学者の集団です。
浸透性殺虫剤とは、植物の茎葉に施用したり、土壌中に注入すると、その薬剤が植物の体内に浸透し、全身に移行して、その植物全体が殺虫力をもつようになる殺虫剤と定義されています。
この評価書では、浸透性殺虫剤の中でも、ネオニコチノイド系殺虫剤とフィプロニルによる生態系への影響について評価を行っています。
ネオニコチノイド系殺虫剤は、クロロニコチニル系殺虫剤の総称です。イミドクロプリド、アセタミプリド、ジノテフラン、クロチアニジンなどがあります。
昆虫に対して強い毒性を有しており、ミツバチの激減がこの農薬の使用によるのではないかと指摘されています。農薬以外にも、ガーデニング用殺虫剤、シロアリ駆除剤、ペットのシラミやノミ取り剤、ゴキブリ駆除剤、スプレー殺虫剤剤、新築住宅の化学建材など広範囲に使用されています。
人にはこれまで比較的毒性が低いとされてきましたが、アセタミプリドとイミダクロプリドの2種類について、低濃度でも人の脳や神経の発達に影響を及ぼす恐れがあるとの見解を欧州食品安全機関(EFSA)が2013年12月17日に公表しました。そして、許容一日摂取量(ADI)と急性参照用量(ARfD)の引き下げを勧告しました。このことについては、昨年１月のトピックで紹介していますので、詳しくはそのトピックを参照して下さい。
TFSPの総合評価書は、主に生態系への影響に関するもので、以下の評価結果を報告しています。
１）現在の大規模な浸透性殺虫剤の使用は、甚大な意図しない負の生態学的結果をもたらしている。
２）環境中から見いだされる浸透性殺虫剤の濃度は、陸上、水中、湿地、海洋および渚の生息地で、広範な非標的生物に負の影響を与えるのに十分な水準に達している。
３）これらの影響が受粉や栄養循環など生態系の機能および安定性、生態系サービスにも危険を与えているという証拠も積み重なりつつある。
TFSPの総合評価書は、日本の科学者有志によるネオニコチノイド研究会によって監訳され、日本語版が5月に公開されています。
「浸透性殺虫剤の生物多様性と生態系への影響に関する世界的な統合評価書」（日本語版）
http://www.actbeyondtrust.org/wp-content/uploads/2015/05/wia_20150502.pdf
英語の原文
「WORLDWIDE INTEGRATED ASSESSMENT OF THE IMPACTS OF SYSTEMIC PESTICIDES ON BIODIVERSITY AND ECOSYSTEMS」
http://www.tfsp.info/worldwide-integrated-assessment/
開放燃焼型暖房器具による室内空気汚染
近年日本では、節電対策のため、石油ストーブや石油ファンヒーターなど、暖房効率の良い開放燃焼型暖房器具が多く使用されています。しかし、このような暖房器具からは、燃料の燃焼に伴う有害ガスが発生します。このような燃焼ガスを屋外に直接排出すれば、室内空気を汚染することはありません。しかし一般に、開放型燃焼器具の場合は、室内に燃焼ガスが排出されています。
そこで、NPO法人日本健康住宅協会（KJK）が2012年から2015年にかけて実住宅で行った実験結果の概要を紹介します。
KJKは、戸建て住宅の室内に、石油ストーブや石油ファンヒーターを設置して稼働させ、室内空気中の汚染物質（二酸化炭素、一酸化炭素、二酸化窒素、ホルムアルデヒド、微小粒子状物質等）の濃度を調査しました。
24時間換気システムの運転時および停止時の２つの条件で調査した結果、24時間換気システムの運転時においても、二酸化炭素と二酸化窒素が短時間で環境基準値を超過することが明らかになりました。特に二酸化窒素の濃度は、開放燃焼型暖房器具使用時には世界保健機関（WHO）の室内濃度指針値の7倍から10倍まで上昇しました。そして対策として、窓の隙間を3cm程度開けたところ、二酸化窒素の濃度は指針値以下に低下しました。24時間換気システムだけでは、二酸化窒素の濃度を低下させることはできませんでした。
次に、石油ファンヒーター（開放型暖房器具）使用時における揮発性有機化合物の濃度を調査しました。その結果、総揮発性有機化合物（ＴＶＯＣ）や一部の化学物質の濃度が厚生労働省の目標値やWHOの指針値を超えました。ただし、24時間換気システムの稼働と約3cmの窓開け換気を併用すると、これらの換気により室内温度が大きく下がらない状態で、これらの物質の濃度は指針値以下に低下しました。
研究内容や研究結果の詳細を知りたい方は、３年間に及ぶ以下の報告書が販売されていると思いますので、NPO法人日本健康住宅協会にお問い合わせください。
・開放型石油暖房器具使用時の室内空気環境調査研究試験結果報告書（2013年4月）
・開放型石油暖房器具使用時の室内空気環境調査報告書（第２報）（2014年4月）
・開放型暖房器具使用時の室内空気環境調査（第３報）（2015年4月）
NPO法人日本健康住宅協会
http://www.kjknpo.com/index.htm