news letter 「住まいと健康」を考える 東賢一

WHOのニュースレター8月9月合併号より

WHOは近年、環境における不均衡または不平等(environmental inequality)の問題に取り組んでいます。このような問題は、健康における不均衡や不平等をもたらします。特にWHOは、住宅における不衛生や不安全な状態を重要な問題と位置づけています。そこでWHOは、居住者の健康に影響を及ぼす住宅の状態について、これまでの科学的エビデンスに基づいて住宅と健康のガイドラインの開発を進めています。

これまでのところ、住居内の過密性(感染症に関連)、住居内のアクセスのしやすさ(バリアフリーなどの高齢者や障害者対応に関連)、傷害要因に対する安全性(ベランダの手すり、階段の落差など)、過剰な暑さや寒さ、適切なエネルギー対策、居住環境内での活発な移動手段(歩行や自転車の利用)、水の衛生、空気質などの課題を取り上げています。

今年の7月にスイスでWHOのガイドライン開発グループの会合が開催されました。住宅と健康のガイドラインは、2016年第二四半期にとりまとめられる予定となっています。

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